電気自動車を蓄電池として利用。家庭用蓄電池との違いは？

こんにちは。ELJソーラーコーポレーション株式会社です。

前回のコラムでは、電気自動車（EV）で蓄えた電気を家庭で使用できるシステム『V2H』についてご紹介しましたが、今回のコラムではEVについてもっと詳しくお話ししていきたいと思います。

家庭用蓄電池との違い

V2Hを設置することにより、EVを蓄電池へと変えることができます。では、家庭用蓄電池と、V2Hによって蓄電池としても使用できるようになった電気自動車との違いは何でしょうか。

費用対効果が高い

まず、家庭用蓄電池と比べて 費用対効果が高い という点です。EVを蓄電池として捉えるのであれば、 1台で蓄電池と自動車の二役をこなせるEV はコストパフォーマンスにとても優れています。家庭用蓄電池の価格は90～300万円なのに対し、 V2H対応の日産リーフの価格は新車で約330万円から購入が可能 なので、家庭用蓄電池とガソリン車を別々で購入するよりも費用を抑えることができます。

家庭用蓄電池に比べ容量が大きい

次に、V2Hを蓄電池として使用する場合、家庭用蓄電池と比べて蓄電容量が大きくなります。家庭用蓄電池の標準的な蓄電容量は4～12kWhといったところですが、代表的なV2H対応の電気自動車の蓄電容量は、最も少ない車種で12kWh 、日産「リーフ」や「ノート e-POWER」は40kWhとなっています。災害による停電時に少しでも長く電力を確保するのであれば、家庭用蓄電池よりも電気自動車の方が頼りになるといえます。

補助金や税金の優遇が受けられる

さらに、家庭用蓄電池に比べ、電気自動車には 国や自治体からの補助金・税優遇制度 が多く用意されています。中でも一番大きいものは次世代自動車振興センター(NEV)のクリーンエネルギ（CEV）自動車補助金です。経済産業省の予算で、EVのほかプラグインハイブリッド車（PHEV）や燃料自動車（FCEV）などが補助対象となっております。ただし、補助金や税金の優遇については今後制度かかわっていく可能性のあるので、注意が必要です。

EVの現状と普及予測

EVの普及状況

一般社団法人 日本自動車販売協会連合会が発表している「燃料別販売台数（乗用車）」１）によると、2020年（1〜12月）のEVの新車販売台数は 約1万5000台 でした。乗用車全体の販売台数が約250万台なので、販売台数全体の約0.6％がEVとなります。現在の日本は 「EVの普及はこれから」 という状況になっています。

日本での取り組み

経済産業省が2020年12月に関係省庁との連携で策定した 2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略 にて、2035年までに乗用車の新車販売で 電動車100％を実現する という方針が定められています。この戦略は自動車分野に限ったものではなく、エネルギー関連産業、情報通信産業等にも及んでいて、成長が期待されています。また、日本では都道府県などの自治体でもEV普及に向けた取り組みを行っております。

例えば、東京都では ZEV(Zero Emission Vehicle)普及プログラム を掲げており、2050年の脱炭素社会実現に向けて車から排出されるCO2の実質ゼロを目指しています。

これから低燃費・CO2削減のために車の電動化は進んでいき、EVの普及率が高まっていくことは間違いないでしょう。